光陽通信ホーム会社情報
社名 |
株式会社 光陽通信 |
|---|---|
所在地 |
|
設立 |
1995（平成7）年6月22日 |
資本金 |
1,000万円 |
代表者 |
代表取締役 山本 一郎 |
役員 |
専務取締役 今泉 直孝 |
従業員数 |
30人 |
建設業許可 |
電気通信工事業・電気工事業・消防施設工事業 国土交通大臣許可（般-28）第24355号 |
登録 |
登録電気工事事業者 神奈川県知事 第260069号 |
主な事業内容 |
弱電設備の設計、施工、保守 |
施工ジャンル |
光ファイバ・FTTH |
主要取引先 |
アイホン(株)、パナソニックシステムネットワークス(株)、DXアンテナ(株)、日本アンテナ(株)、日本コムシス(株)、コムシスネット(株)、因幡電機産業(株)、(株)通信設備エンジニアリング、ミツワ電機(株)、(株)東急コミュニティー、リコージャパン(株)、大和ライフネクスト(株)、伊藤忠プラスチックス(株) |
主要取引銀行 |
八千代銀行 中山支店 |
当社は、弱電設備のリニューアル施工を実際におこなう会社です。安全を最優先に、キレイな施工をし、わかりやすい説明と明るくさわやかな対応を心掛け、発注者様や、居住者様にご満足いただける施工をお約束いたします。
弱電設備の施工会社として、社会に必要な存在であり続けます。
社員は、リニューアル施工のプロフェッショナルとして、技術・安全・ホスピタリティの3点を備え、やりがいをもってお客様のために仕事をします。
会社は、社会に貢献した上で利益をあげ、全員でわかちあいます。
1992.6（H4.6） |
テレビ共聴設備工事業として、横浜市緑区に光陽テレビシステムを創業 |
|---|---|
1995.6（H7.6） |
組織を有限会社に変更し、社名を光陽通信に改称（資本金300万円） |
1996.10（H8.10） |
横浜市保土ヶ谷区に移転 |
1997.9（H9.9） |
資本金800万円に増資 |
1998.8（H10.8） |
資本金1,000万円に増資 |
1998.10（H10.10） |
組織を株式会社に変更 |
2000.1（H12.1） |
東京都東久留米市に西東京営業所を開設 |
2001.8（H13.8） |
西東京営業所、同市内で移転 |
2002.4（H14.4） |
神奈川県藤沢市に湘南営業所を開設 |
2004.11（H16.11） |
本社を神奈川県横浜市戸塚区に移転 |
2007.11（H19.11） |
湘南営業所を本社に統合 |
2011.7（H23.7） |
株式会社光陽リーディングスが株式を100%取得 |
2013.4（H25.1） |
持ち株会社光陽リーディングスが株式会社リーディングスに商号変更 |
2016.4（H28.4） |
西東京営業所を閉鎖し、東京都世田谷区に東京支店を開設 |
経営理念をもとに、施工の品質とホスピタリティを追求し、お客様の信頼と満足を実現いたします。
設備の性能保持や試験データ作成もおこなう上、キレイな施工に徹底し、品質確保を第一とします。
整理整頓、事前チェックなど準備から片付けまで、施工・技術力を支える前後の作業の品質にもこだわります。
姿勢、服装、言葉使いなどの基本的対応を重視し、実直、丁寧な説明を心掛けます。
クレーム対応時は、誠実な対応でお客様の心配・不便を解決します。
技術習得プログラムの受講（新技術・新製品）
免許、資格取得支援（外部講習参加、社内勉強会の開催）
安全衛生の確保は企業活動に不可欠なものであり、社会に対する企業の責務であると認識し、従業員の安全と健康を確保し、安全で快適な職場環境・作業環境の形成を促進します。
安全に関する資格の取得と外部講習の受講
作業前ミーティングによる、危険認知・対策打合わせ
作業車・工具の作業前点検
定期健康診断の実施
朝夕のグループミーティングでの健康チェック
健全な地球環境を次世代に引き継ぐために、環境の保全が社会全体の最重要課題のひとつであると認識し、すべての事業活動において環境へ配慮し、環境保全に積極的に取り組みます。
環境関連法規制の遵守
省資源、省エネルギーの推進
廃棄物の削減、資源リサイクル活動の推進
産業廃棄物の正式ルート処分
アイドリングストップの実施
第１級陸上無線通信士、第１級陸上無線技術士、第３種電気主任技術者、第１級CATV技術者
第１種電気工事士、第２種電気工事士、工事担任者ＡＩ第３種、消防設備士 甲種４類、防犯設備士
光ファイバ接続技術講習（住友電工）、ＣＣＴＴ（Fluke Networks）、パンドウィット認定ＰＣＴ
高所作業車運転技能講習、酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者
酸素欠乏危険作業特別教育、高圧電気取扱特別教育、低圧電気取扱特別教育、安全衛生責任者教育、職長教育